B種接地抵抗の求め方｜150/Ig と1線地絡電流の計算

この記事の要点

150/Ig
下の2つ以外の場合（原則）の許容値〔Ω〕
電気設備の技術基準の解釈（令和7年11月20日改正）第17条第2項 17-1表
300/Ig
自動遮断の遮断時間が1秒を超え2秒以下の場合〔Ω〕
電気設備技術基準の解釈第17条第2項 17-1表
600/Ig
自動遮断の遮断時間が1秒以下の場合〔Ω〕
電気設備技術基準の解釈第17条第2項 17-1表
2A
Ig の下限。計算値が2A未満なら2Aとする
電気設備技術基準の解釈第17条第2項第二号

手順は4つ。使用電圧 → Ig → 遮断条件から Vm を選ぶ → RB ≦ Vm ÷ Ig。

1. B種接地とは
2. 許容値の決まり方
3. 1線地絡電流 Ig の求め方
4. 計算の手順と例題
5. 実務の注意
6. 特別高圧から低圧の場合
7. 関連ツール

1. B種接地とは

高圧又は特別高圧の電路と低圧電路を結ぶ変圧器に施す接地です（電気設備技術基準の解釈第24条第1項）。高圧・特別高圧が低圧に触れる（混触）事故で、低圧側の対地電圧が上がるのを抑えます。接地する箇所は次のいずれかです。

低圧側の中性点
低圧電路の使用電圧が300V以下で、中性点に施し難いときは、低圧側の1端子
低圧電路が非接地のときは、高圧巻線と低圧巻線の間の金属製の混触防止板

Ig が RB を流れると、RB × Ig が低圧側の対地電圧の上昇分です。これを Vm 以下にする条件が RB ≦ Vm ÷ Ig になります。

2. 許容値の決まり方

出典：電気設備技術基準の解釈第17条第2項第一号 17-1表。300 ÷ Ig・600 ÷ Ig を使えるのは、高圧または35,000V以下の特別高圧の電路と低圧電路を結合する変圧器
自動遮断装置の遮断時間	Vm〔V〕	許容値 RB〔Ω〕
1秒を超え2秒以下	300	300 ÷ Ig 以下
1秒以下	600	600 ÷ Ig 以下
上記以外（装置なし、35,000V超の特別高圧を含む）	150	150 ÷ Ig 以下

遮断時間は、混触で低圧電路の対地電圧が150Vを超えたとき、自動的に高圧側（特別高圧側）の電路を遮断する装置のものです。17-1表は、遮断時間が短いほど大きい値（300 ÷ Ig・600 ÷ Ig）を認めています。

3. 1線地絡電流 Ig の求め方

V′ ＝公称電圧 ÷ 1.1
Ig ＝ 1 ＋ (V′／3 × L − 100) ÷ 150 ＋ (V′／3 × L′ − 1) ÷ 2

出典：電気設備技術基準の解釈第17条第2項第二号ロ 17-2表（中性点非接地式の高圧電路）
記号	意味	単位
Ig	1線地絡電流（小数点以下切り上げ、2A未満は2A）	A
V′	公称電圧を1.1で除した電圧	kV
L	同一母線に接続される高圧電路（電線にケーブルを使用するものを除く）の電線延長	km
L′	同一母線に接続される高圧電路（電線にケーブルを使用するものに限る）の線路延長	km

第2項・第3項は、負になる場合は0とします。Ig は実測値でもかまいません（第二号イ）。中性点接地式・中性点リアクトル接地式には別の式があり、本ページでは扱いません。17-2表は高圧電路用です。特別高圧電路の Ig は実測値か線路定数等による計算値で、この式は使えません（第二号ハ。6章）。

同じ延長なら、ケーブルのほうが Ig に効きます（÷2 と ÷150）。

4. 計算の手順と例題

条件：公称電圧 6600V、架空の電線延長（L）1km、ケーブルの線路延長（L′）5km。

使用電圧：V ＝ 6600 ÷ 1.1 ＝ 6000V ＝ 6.0 kV。V／3 ＝ 2.0
架空の項：(2.0 × 1 − 100) ÷ 150 ＝ −0.65。負なので 0
ケーブルの項：(2.0 × 5 − 1) ÷ 2 ＝ 4.5
Ig ＝ 1 ＋ 0 ＋ 4.5 ＝ 5.5 → 小数点以下切り上げで 6 A
許容値：遮断時間の条件に当たらない場合 150 ÷ 6 ＝ 25 Ω、1秒を超え2秒以下 300 ÷ 6 ＝ 50 Ω、1秒以下 600 ÷ 6 ＝ 100 Ω

ツールの既定値（6600V、L ＝ 2km、L′ ＝ 0.5km）は、計算値が 1 で2A未満のため Ig ＝ 2A、150 ÷ 2 ＝ 75Ω です。

B種接地抵抗の計算ツールに上の条件を入力すると確認できます。

5. 実務の注意

L・L′ は、同一母線に接続される高圧電路の分。電線延長は、3線なら線路長の3倍です。
Vm は、装置の遮断時間で選ぶ。装置があるだけでは上げられません。
接地抵抗値が得難いとき。変圧器の施設箇所から200m以内の場所に接地工事を施せる場合があります（第24条第3項第二号。接地線の条件は同号による）。
実測値が許容値を上回るとき。接地極の増設や接地線の見直しをします。
式は簡易式。実際の接地設計は、最新版の解釈と実測値に基づきます。

自営線が長いとき

再エネ設備などで自営線（ケーブル）が長いと、Ig が大きくなり、許容値は小さくなります。ケーブルは架空線より対地静電容量が大きく、地絡時に流れる電流が大きいためです。L′ は同一母線に接続される高圧電路のケーブルの線路延長なので、自営線のケーブルも、同じ母線につながる配電線のケーブルと合わせて数えます（17-2表の備考）。ケーブルの項は L′ に比例して増え、6.6kV では1kmあたり約1A です。

6600V、架空の電線延長 L ＝ 2km の場合。L′ だけを変えた（ツールの計算と同じ）
L′〔km〕	Ig〔A〕	150 ÷ Ig〔Ω〕	300 ÷ Ig〔Ω〕	600 ÷ Ig〔Ω〕
0.5	2	75.0	150.0	300.0
5	6	25.0	50.0	100.0
10	11	13.6	27.3	54.5
20	21	7.1	14.3	28.6
30	31	4.8	9.7	19.4

許容値が小さいほど、施工で満たしにくくなります。遮断時間の条件を満たせば、表の 300 ÷ Ig・600 ÷ Ig を使えます（2章）。30km の 150 ÷ Ig ＝ 4.8Ω のように5Ωを下回っても、5Ω未満にする必要はありません（第24条第1項第二号）。

Ig は実測値や電力会社の提示値を使うことが多くあります。自営線の分の扱いは、電力会社との協議で確認します。

6. 特別高圧から低圧の場合

特別高圧は7,000V超です（電気設備に関する技術基準を定める省令第2条）。B種接地は、特別高圧電路と低圧電路を結ぶ変圧器にも必要で、電圧の上限はありません（解釈第24条第1項）。高圧との違いは次のとおりです。

許容値。17-1表の300 ÷ Ig・600 ÷ Ig を使えるのは、35,000V以下の特別高圧まで。35,000V超は150 ÷ Ig です。
10Ωの上限。17-1表で計算した値が10を超えるときは、10Ω以下にします（第24条第1項第三号）。次のいずれかなら除かれます。使用電圧35,000V以下で、地絡時に1秒以内に自動遮断する装置がある場合。第108条の特別高圧架空電線路の電路の場合。
Ig。実測値か、線路定数等による計算値です（第17条第2項第二号ハ）。17-2表の式は使えません。
接地線（17-3表）。高圧電路または第108条の電路と低圧電路を結ぶ変圧器なら、直径2.6mm以上の軟銅線など。それ以外の特別高圧は、直径4mm以上の軟銅線など（引張強さの基準は表による）。
原則は施設しない。特別高圧を直接低圧に変成する変圧器は、原則として施設できません（第27条）。例外の一部：使用電圧100,000V以下で、B種接地を施した金属製の混触防止板を持つもの。使用電圧35,000V以下で、混触時に自動的に変圧器を遮断する装置を設けたもの。

B種接地抵抗の計算ツールは高圧電路用です。公称電圧が7,000Vを超えると、計算せず対象外と表示します。

7. 関連ツール

B種接地抵抗の計算公称電圧と電線延長・線路延長から Ig と許容値を計算
充電電流予測静電容量から充電電流を計算
耐圧試験の試験電圧交流・直流の試験電圧を計算

ご利用にあたって

この記事は一般的な考え方の整理であり、個別の設計の判断を代替するものではありません。実際の設計は最新版の電気設備技術基準の解釈、および実測値に基づいて行ってください。内容の利用によって生じた損害について、当方は責任を負いかねます。

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