試算する

設備容量〔kW〕

年間発電量の原単位〔kWh/kW・年〕立地・傾斜角・方位・損失率で変わります。NEDOの日射量データベース等でご確認ください。

自家消費率〔％〕需要実績の30分値があれば精度が上がります。

買電単価〔円/kWh〕従量料金に再エネ賦課金・燃料費調整額を含めた実効単価。

余剰売電単価〔円/kWh〕逆潮流なしの場合は0のままにしてください。

初期費用〔円/kW〕受電設備の改修費が別途必要な場合があります。

年間維持費〔円/kW・年〕保守点検、保険、遠隔監視等。

年間出力低下率〔％/年〕

計算の前提

出典：系統連系規程（JEAC 9701-2024）。既定値の1,100kWh/kW・年は一般的な目安で、実際の値は案件ごとに算定が必要です。

考え方と根拠を開く

年間発電量＝設備容量 × 原単位。原単位は、立地の日射量、パネルの傾斜角と方位、温度損失、パワーコンディショナ効率、影の影響などを織り込んだ値です。既定値の1,100kWh/kW・年は一般的な目安であり、実際の値は案件ごとに算定が必要です。
自家消費率は、発電した電力のうち構内で消費される割合です。試算の精度を最も左右します。工場の操業パターン、休日の扱い、季節変動で大きく変わるため、実際の検討では、需要実績の30分値と発電プロファイルを重ね合わせて算定します。
電気代の削減額は、買電量の減少分のみです。契約電力（デマンド）の低減による基本料金の削減は含みません。ピーク時間帯と発電時間帯が重なる需要家では、無視できない効果になります。
単純回収年数は、累積の年間効果が初期費用に達する年です。金利、税制優遇、減価償却、修繕費の山は考慮していません。
逆潮流を行う場合は、系統連系の手続と保護装置の要件が変わります。連系の区分は、系統連系規程（JEAC 9701-2024）で一設置者当たり低圧配電線が原則50kW未満、高圧配電線が原則2,000kW未満が目安です。逆潮流なしでも、逆電力継電器（RPR）の設置が求められるのが一般的です。

本ツールは導入可否の見当をつけるための概算であり、投資判断の根拠となるものではありません。実際の検討にあたっては、需要実績に基づく自家消費率の算定、受電設備の改修範囲の確認、日射量データに基づく発電量の算定が必要です。本ツールの利用によって生じた損害について、当方は責任を負いかねます。

実際の設計・届出・連系協議については、案件ごとの条件を確認したうえでお受けしています。初回相談はオンライン30分まで無料です。