計算する
標準電圧に自動設定。PCS出力電圧が異なる場合（420Vなど）や高圧連系（6,600V）は書き換え。単相3線式の％は、対地間（外線と中性線の間）で見るため線間電圧の1/2（202Vなら101V）に対する値。
最大電力点動作電圧 Vmp × 直列枚数。
PCSは力率1運転が基本。系統側の要請で進み運転になる場合がある。
公称断面積から選択。一覧にない場合は「その他」。
最高許容温度（90℃など）ではなく、運転時の導体温度。屋外の太陽光は40℃程度、架台下・管路内は60〜75℃も確認。
直流側は2％前後が設計目安。交流側は内線規程（JEAC 8001-2022）1310-1表を確認。
太陽光発電設備での考え方
出典：内線規程（JEAC 8001-2022）1310-1・資料1-3-2、電気設備の技術基準の解釈（令和7年11月20日改正）第46条、電気事業法（昭和39年法律第170号、2026年8月3日施行の現行条文）第26条・同施行規則（平成7年通商産業省令第77号、2026年4月1日施行の現行条文）第38条。直流側の許容値2％前後は業界の設計目安で、公的規格・規程に基づく数値ではありません。
考え方と根拠を開く
- 直流側の降下は発電量の損失。MPPT制御は入力端の電圧で動作点を決めるため、降下分は回収できません。ストリング〜接続箱、接続箱〜PCSの各区間で確認します。
- 直流側の許容値2％前後は業界の設計目安で、日本の公的規格・規程に基づく数値ではありません。海外の例として、NEDO「地上設置型 太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン 2024年版」技術資料（2024年5月31日）に、ドイツは「ストリングケーブルで1%、DCケーブルで1%の合計2%以下」、イタリアは「2%以内の電圧降下を目安」とあります。本来は、ケーブル費と発電量損失の経済比較で決めます。
- 直流側は高温になるため、導体温度20℃での計算は楽観側。60〜75℃で確認すると、銅で12〜20％程度大きくなります。
- 逆潮流のある交流側で問題になるのは電圧上昇。PCS出力端の電圧が連系点より高くなり、大きいとPCSが過電圧で停止します。低圧連系では、電気事業法第26条・同施行規則第38条の標準電圧100Vなら101±6V、200Vなら202±20Vが制約です。
- 高圧・特別高圧連系では、自営線・構内線の電圧上昇に系統側インピーダンスによる上昇が加わります。本ツールは構内線のみで、連系点での検討には系統側の短絡容量やX/R比が必要です。
- 直流側PVケーブルの適用電圧：CV・HCV・EM CE/FはDC750V以下、PV-CCはDC1,500V以下。太陽電池モジュール間、モジュール〜接続箱間、接続箱〜パワーコンディショナ間の直流配線に使います。
- PV-CC：太陽光発電用、遮蔽無し、DC1,500Vまで。架橋ポリエチレン絶縁・シースのハロゲンフリー品で、焼却してもダイオキシンやハロゲンガスを出さず、発煙も少なく腐食性ガスも出ません。JCS 4517適合のS-JET認証品、一般流通は2.0〜8.0sq。
- EM CE/FもPV-CCと同様のハロゲンフリー品。上記4品種は鉛などの重金属を含まず、埋立処理しても溶出の恐れがありません。シース標準色は黒・白（CV、HCV）、黒（EM CE/F、PV-CC）。
- PV-CQシリーズ：DC1,500V以下、太陽電池モジュールからパワーコンディショナまでの区間。架橋ポリエチレン絶縁・架橋ポリオレフィンシースのハロゲンフリー品で、適用規格は電気設備の技術基準の解釈（令和7年11月20日改正）第46条。単心のPV-CQ、2個撚りのPV-CQD、4個撚りのPV-CQQ、コルゲート付きのPV-CQD-MAZV、コネクタ付ケーブルにも対応。
- 表示する許容電流は気中暗渠1条布設、基底温度40℃、導体最高許容温度90℃の値。コルゲート付きのPV-CQD-MAZVのみ、直埋1条布設（埋設深さ1400mm）、基底温度25℃、導体最高許容温度90℃の値です。布設条件が異なる場合は使えません。多条布設、管路、日射のあたる架台下などでは低減が必要です。
- 600V H-CVは定格電圧600V以下、定格温度90℃で、電気用品安全法の〈PS〉E適合品です。
- 提案サイズには、電圧降下と許容電流のどちらで決まったかを表示します。許容電流で決まる場合、こう長を短くしても細くなりません。
- 高圧ケーブルは22mm²未満の設定がなく、サイズは短絡電流に対する熱的強度と機械的強度で決まります。
- 既定は断面積を入力せず、許容電圧降下率から必要な断面積を逆算し、JIS公称断面積に切り上げます。手持ちのケーブルは「指定したサイズを確認する」で確かめます。
- 導体温度は最高許容温度とは別物。最高許容温度（90℃など）は絶縁体の上限で、許容電流を決めます。基準周囲温度（30℃など）は許容電流表の前提条件です。電圧降下の抵抗率は、運転時に導体が達する導体温度で決まります。
- 抵抗分のみの略算で、リアクタンス分は含みません。断面積の大きい交流ケーブルや、力率が1から離れる条件では誤差が出ます。
計算式
- 直流2線式・単相2線式：e ＝ 2 × ρt × L × I ÷ (A × n)
- 単相3線式：e ＝ ρt × L × I ÷ (A × n) （外線1本分の降下で、対地間＝外線と中性線の間の降下）
- 三相3線式：e ＝ √3 × ρt × L × I ÷ (A × n)
- ρt ＝ ρ₂₀ × ｛1 ＋ α(t − 20)｝ 銅：ρ₂₀ ＝ 0.01724 Ω·mm²/m、α ＝ 0.00393／アルミ：ρ₂₀ ＝ 0.02826 Ω·mm²/m、α ＝ 0.00403
- 降下を見る間（内線規程 資料1-3-2、関連条文1310-1）：単相2線式・三相3線式は線間、単相3線式（と三相4線式）は対地間。単相3線式の降下率は線間電圧の1/2（202Vなら101V）に
対する割合で、線間で見た末端電圧は V − 2e。 - 電流換算：三相 I ＝ P ÷ (√3 × V × cosφ)、単相 I ＝ P ÷ (V × cosφ)。皮相電力からは cosφ ＝ 1。
- 略算係数のチェックには、内線規程の係数35.6／17.8／30.8（ρ ≒ 0.0178 Ω·mm²/m、銅の約28℃相当）を使います。既定の40℃の抵抗は、これより約5％大きくなります。
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